賃貸の審査に落ちることはある?理由と対策をわかりやすく解説
賃貸物件へ申し込むと、多くの場合、契約前に入居審査が行われます。
「普通に働いていれば大丈夫?」
「審査に落ちたら、その物件はもう借りられない?」
「別の保証会社でもう一度審査してもらえる?」
このように不安に感じる方もいるでしょう。
結論からいうと、賃貸の審査に落ちることはあります。
ただし、審査に通らなかったからといって、必ずしも「収入が低い」「信用に問題がある」という意味ではありません。
賃貸の審査には保証会社だけでなく、管理会社や貸主(大家さん)の判断が関係することもあり、物件によって審査の考え方は異なります。
さらに、最初の保証会社で審査に通らなくても、別の保証会社で再審査できるケースもあります。
この記事では、賃貸の審査に落ちる主な理由と、審査に通らなかった場合の対処方法をわかりやすく解説します。
賃貸の入居審査とは?
賃貸の入居審査とは、申込者がその物件を契約するにあたり、一定の条件を満たしているか確認する手続きです。
現在は家賃保証会社への加入を条件としている物件も多く、保証会社による審査が行われるケースがあります。
家賃保証会社の仕組みや保証料について詳しく知りたい方は、「賃貸の保証会社とは?保証料や仕組みを解説」もあわせてご覧ください。
家賃保証会社とは、借主が家賃を支払えなくなった場合などに、契約内容に基づいて貸主へ家賃等を保証する会社です。国土交通省でも家賃債務保証業者の登録・認定制度が設けられています。
ただし、
保証会社の審査に通る=必ず契約できる
というわけではありません。
物件によっては、
保証会社の審査 → 管理会社の確認 → 貸主の承諾
といった流れで進むことがあります。
賃貸の審査に落ちる主な理由
審査基準は保証会社・管理会社・貸主などによって異なり、通常、詳細な審査基準がすべて公開されているわけではありません。
そのため「この条件なら必ず落ちる」と一概にはいえません。
代表的に確認されやすいポイントを見てみましょう。
① 家賃と収入のバランス
まず確認されやすいのが、家賃を継続して支払えるかという点です。
たとえば収入に対して家賃が高すぎる場合、支払い能力について慎重に判断される可能性があります。
ただし、
「年収○万円なら家賃○万円まで」
という全国共通の審査基準があるわけではありません。
勤務先、勤続年数、雇用形態、預貯金などを含めて判断される場合もあります。
② 収入や勤務状況を確認しにくい
会社員だけでなく、
- 個人事業主・フリーランス
- 転職直後
- 内定・就職予定
- 無職
- 学生
などの場合も賃貸契約は可能ですが、一般的な会社員とは必要書類や確認方法が異なることがあります。
たとえば、給与明細、源泉徴収票、確定申告書、内定通知書、預金残高が確認できる資料などの提出を求められることがあります。
自分の状況に合わせた書類を準備することが重要です。
③ 過去の支払い状況など
利用する保証会社によって、確認方法や審査基準は異なります。
そのため、過去の家賃等の支払い状況などが審査に影響する可能性があります。
ただし、どの情報をどこまで確認するかは保証会社によって異なるため、
「過去に○○があれば必ず審査に落ちる」
と断定することはできません。
④ 申込内容に不備や確認できない情報がある
意外と注意したいのが申込内容です。
勤務先、年収、住所、電話番号、緊急連絡先などに記入漏れや誤りがあると、確認に時間がかかったり、審査を進められなかったりすることがあります。
特にWEB申込みでは入力項目が多いため、送信前に確認しておきましょう。
また、勤務先や緊急連絡先などへ確認の連絡が入る場合もあります。
⑤ 貸主・管理会社の判断
保証会社の審査とは別に、貸主や管理会社による確認が行われる場合があります。
たとえば、
- 入居人数
- 入居目的
- ペットの飼育
- 法人契約の条件
- 契約条件との適合
など、物件ごとの募集条件が関係するケースがあります。
つまり、
保証会社の審査を通過したからといって、必ず契約できるとは限りません。

審査に落ちた理由は教えてもらえる?
ここはよくある質問です。
審査に通らなかった場合でも、詳しい理由が開示されないことがあります。
不動産会社から、
「保証会社の審査が通りませんでした」
とだけ伝えられるケースもあります。
そのため、
「年収が原因だった」
「勤務先が原因だった」
などと自分で決めつけないことも大切です。
審査に落ちたら同じ物件はもう借りられない?
必ずしもそうではありません。
ここは非常に重要です。
物件によっては、貸主・管理会社側で複数の保証会社を利用できるようにしている場合があります。
たとえば、
保証会社Aで審査
↓
審査に通らない
↓
保証会社Bで再審査
↓
審査通過
↓
契約手続きへ
というケースです。
保証会社によって審査方法や基準は異なるため、1社目で審査に通らなかったからといって、必ず2社目も同じ結果になるとは限りません。

自分で保証会社を選べるの?
ここも注意が必要です。
基本的には、
「審査に落ちたから、自分で別の保証会社を探して申し込む」
という仕組みではありません。
利用できる保証会社は、貸主や管理会社側で指定されていることが一般的です。
そのため、1社目で審査に通らなかった場合は、不動産会社へ
「ほかの保証会社で再審査できますか?」
と確認してみましょう。
別の保証会社が用意されていれば、再審査できる可能性があります。
保証会社を変えても審査できないケースもある
もちろん、すべての物件で再審査できるわけではありません。
たとえば、
- 指定保証会社が1社しかない
- 貸主側で承認されなかった
- 物件独自の入居条件を満たしていない
- 管理会社の審査で承認されなかった
などの場合は、保証会社を変更しても契約できないことがあります。
「審査に落ちた=必ず別会社で再審査できる」わけではないことは覚えておきましょう。
審査に落ちた場合の対策
審査に通らなかった場合は、すぐに物件探しを最初からやり直すのではなく、次の方法を不動産会社へ確認してみましょう。
① 別の保証会社で再審査できるか確認する
まず確認したいポイントです。
複数の保証会社を利用できる物件であれば、別の保証会社へ切り替えて再審査できる可能性があります。
② 必要書類を追加できるか確認する
状況によっては、
- 給与明細
- 源泉徴収票
- 確定申告書
- 内定通知書
- 預金残高がわかる資料
などを追加提出することで、支払い能力を確認してもらえる場合があります。
必要な書類は申込先によって異なるため、自己判断ではなく不動産会社へ確認しましょう。
③ 契約条件を変更できるか相談する
物件によっては、契約者や契約形態などを変更できるケースもあります。
ただし、実態と異なる名義で申し込むなど、事実と違う内容で申請するのは避けましょう。
申込内容は正確に伝えることが基本です。
④ 家賃帯を見直す
収入とのバランスが気になる場合は、少し家賃を下げて物件を探す方法もあります。
家賃を数千円〜1万円程度下げるだけでも、選べる物件が変わることがあります。
⑤ 審査条件の異なる物件を探す
同じエリア・同じ家賃帯でも、利用する保証会社や管理会社、貸主は物件によって異なります。
そのため、1つの物件で審査に通らなかったからといって、ほかの賃貸物件もすべて借りられないということではありません。

審査が不安な場合は申込み前に相談する
審査に不安がある場合は、物件を申し込んでからではなく、物件探しの段階で不動産会社へ相談しておくのがおすすめです。
たとえば、
「転職したばかりです」
「現在は内定段階です」
「フリーランスです」
「現在無職ですが預貯金があります」
など、状況を事前に伝えておけば、条件に合いそうな物件を探しやすくなります。
無理に隠すより、最初から正確な状況を伝えたほうがスムーズです。
よくある質問
Q. 賃貸の審査に落ちることはありますか?
あります。
保証会社・管理会社・貸主などによる確認があり、審査結果によっては契約できない場合があります。
Q. 審査に落ちた理由はわかりますか?
詳細な理由が開示されないケースがあります。
そのため、不動産会社でも具体的な理由を把握できないことがあります。
Q. 1社目の保証会社に落ちたら、その物件は諦めるしかありませんか?
必ずしもそうではありません。
貸主・管理会社側で複数の保証会社を利用できる場合、別の保証会社で再審査できることがあります。
Q. 自分で別の保証会社を探して申し込めますか?
通常は貸主や管理会社が利用可能な保証会社を指定しています。
別会社で再審査できるか、不動産会社へ確認してみましょう。
Q. 一度審査に落ちると、ほかの物件も借りられませんか?
そうとは限りません。
保証会社や貸主、管理会社などによって判断が異なるため、別の物件では審査に通る可能性があります。
まとめ|審査に落ちてもすぐに諦める必要はない
賃貸の入居審査に通らないことはあります。
ただし、審査に落ちた=どの賃貸物件も借りられない、という意味ではありません。
特に覚えておきたいのは、
1社目の保証会社で審査に通らなくても、同じ物件で別の保証会社へ再審査できる場合がある
という点です。
審査結果だけを見てすぐに物件を諦めるのではなく、
「ほかの保証会社で再審査できますか?」
と不動産会社へ確認してみましょう。
また、審査に不安がある場合は、申込み前に現在の勤務状況や収入状況などを不動産会社へ伝えておくことで、条件に合った物件を探しやすくなります。
賃貸審査は物件や保証会社などによって条件が異なります。
不安な点があれば、物件探しの段階から不動産会社へ相談しながら進めることが大切です。
